念仏を唱えるみたいなROEをはやす報道

3／17日経「日立・三菱重がROE目標」「10％超、市場の声に応える」「資本効率一段と重視」

具体的な方策はあまり明確ではない。
日立は、「株主配分の強化」、三菱重は「採算を明確にする取り組み」が具体的な方策のようだ。

3／21日経「TDK、ROE10%以上へ」という記事でも、具体策は「営業利益率10％以上」ということのようである。

これでは、世の中はROEの方向へ向かっていますよと煽っているだけで、では具体的にどうするのかという分析、取材が足りない。結局、発表する事業会社も取材する日経も本気ではROEなんて世の中へのアピールに過ぎないと思っているのだろう。
読者には、ROE経営といわれても単なるスローガンのような具体性のないものにしか聞こえない。

3／24日経「一目均衡」「自社株買いの功罪」では、「だが、自社株買いなどもってのほかと、かたくなに拒否する企業ももっと出てきて欲しい」と、日経にしては正論を展開していて清々しい。

ここで米IT三巨人の財務数値を掲げる。如何に彼らは、独自の戦略で経営しているかが参考になろう。

米三社の財務　　百万ドル
　　　　　　　　　　　　アップル　　　グーグル　　　　アマゾン
決算　　　　　　　　　　9/27/14　　　　　12/31/14　　　　12/31/14
現金及び短期有価証券　　25,077　　　　　64,395　　　　　17,416
自己資本　　　　　　　　111,547　　　　104,500　　　　　10,741
純利益　　　　　　　　　　39,510　　　　14,444　　　　　　-241
ROE　　　　　　　　　　　　35.4％　　　　13.8％　　　　　−
一株利益　　　　　　　　　　6.45　　　　　20.27　　　　　　-0.52
一株配当　　　　　　　　　　1.82　　　　　　　−　　　　　−
配当性向　　　　　　　　　　28.2％　　　　　　−　　　　　−