6/14日経夕刊に標題の記事がトップで掲載されていた。曰く「総務省、1万クラブ結成」「IoT 国際競争に備え」である。小中学生にプログラム教育を行なう。
これは余りにも迂遠な方策ではないか。小中学生が実社会で力を発揮するのは早くても10年後である。それまでに世界はもっと早く遠くへ進んでいるだろう。直接的に直ちに利益を得るのは、需要の無くなった富士通やNECのSEではないか。
今すぐ効果の出るのは、高給で理系の研究者を束ねて、研究組織を立ち上げることだ。それが魅力的であれば、大学生や高校生が自然にそちらの方面に続々と進むことになる。
