真っ向から対立する経済専門家の見方 コロナ後の経済の行方

8/20日経「コロナが変えた値段、識者に聞く」は、識者による正反対の見方を掲げる。

素人からすると、どちらを頼りにするのか迷ってしまう。

木内登英野村総合研究所「需要急減、デフレ懸念」

土井丈郎・慶応大教授「カネ余り、物価上昇も」

 

二人の見解は、短期と中長期に分けて整理できる。

問題は、中長期的に供給不足かカネ余りによって物価上昇するかである。

土井氏は、感染症による供給制約と余ったカネが資源、素材、消費財、サービスなどに流れ込み、物価や金利は上昇するだろうと述べている。

 

8/22日経マーケット総合2面は、「金 欧米ファンドも触手」「将来のインフレに備え」と米実質金利の低下が金価格を押し上げていると解説する。ヘッジファンドのみならず米経済の底力を信じるウォーレン・バフェット氏までが金買いを行っている。

 

だが、日経の解説は、アベノミクス下での金融緩和、物価低迷の現実には掘り下げた分析を行っていない。

貨幣価値低下=金価格上昇なのか、日本化を辿るかは今の時点では分からないとするのが正直なところだろう。

土井氏のカネ余り=物価上昇は成り立たなくなるかもしれない。